コンタクトレンズの製造販売を行う株式会社シード（本社：東京都文京区、代表取締役社長：佐藤 隆郎）は、2026年6月19日（金）、大規模災害発生時を想定した「徒歩帰宅訓練」を実施しました。 防災管理委員会・徒歩帰宅訓練の説明の様子 当社は、部署横断的なBCPプロジェクトのもと、定期的に本社および鴻巣研究所での避難訓練や全従業員対象の安否確認訓練、防災情報の提供など、さまざまな防災活動に取り組んでいます。 全国各地で震度5前後の地震が相次ぎ防災への意識がひと際高まる中、防災意識向上に向けた取り組みの一環として、各部署代表の従業員による大規模災害発生時における一斉帰宅抑制後の徒歩帰宅を想定した訓練を実施しました。 大規模災害が発生した際、交通機関がストップすると、徒歩での帰宅を余儀なくされた人が一斉に帰宅することで、余震による被害や群集事故などの二次災害に遭う危険性や、緊急車両の移動や救命救助活動が阻害されてしまう可能性があります。 当社はこのような事態の対策として、災害発生時、緊急車両や救助活動を優先すべく、従業員をすぐには帰宅させず最大72時間社内に待機させる「一斉帰宅抑制」を推進しています。また、当社は本社の施設の一部を帰宅困難者の一時滞在施設として提供する「災害時における相互協力に関する協定」を文京区と締結しています。 今回の訓練は、この待機期間終了後に安全に徒歩で帰宅するための行動を実際に体験することを目的として実施しました。 【訓練の内容】 訓練には、各部署の代表従業員が参加しました。会社から徒歩で帰宅することを想定し、自宅が近い従業員は自宅まで、遠方の従業員は所要時間で2時間をめどとした通勤経路上の駅まで、実際に歩いて帰宅しました。 訓練では、以下の3点を事前に確認した上で実施しました。 ① 「帰宅支援対象道路」の確認 災害時に徒歩で帰宅する人々を支援するために東京都が指定した道路。都心から郊外へ向かう主要な道路が指定されています。 ② 「一時滞在施設」の確認 移動中など屋外で被災した帰宅困難者は、一時滞在施設で待機します。学校や行政との提携施設などが該当します。 ③ 「帰宅支援ステーション」の確認 コンビニエンスストアやファミリーレストラン、ガソリンスタンドなど、災害時に徒歩帰宅者へトイレや水道水、道路情報を提供する協定店舗。対象店舗には専用ステッカーなどが掲示されています。 【当日の様子】 訓練当日は、BCPプロジェクトメンバーや徒歩帰宅訓練参加者などが集合し、防災管理委員会を開催しました。防災管理委員会では、実際の災害発生事例の共有や避難訓練など防災に対する当社の取り組みの報告、今後必要な対策事項の確認などを行いました。その後、徒歩帰宅訓練の概要の説明、帰宅ルートや注意事項を確認し、参加者が各自で実際に歩いて帰宅しました。 当日の防災管理委員会で、鴻巣研究所など本社以外の状況をオンラインで確認するBCP担当者本社備蓄倉庫の様子 【参加者のコメント】 初めて徒歩帰宅訓練に参加した従業員からは、「実際に歩いてみることで、普段気にしていなかった道路状況や距離感をあらためて実感しました。」「事前に帰宅ルートを確認しておくことの大切さを身をもって感じました。」など、大規模災害発生時を想定した訓練の重要性を実感する声が多く聞かれました。 【BCP担当者のコメント】 災害時に安全に帰宅できるよう、日頃からの備えと行動イメージを持つことが非常に重要です。今回の訓練では、従業員自身が実際に帰宅ルートを歩くことで、地図上では気づけなかった危険箇所や支援施設の場所を確認してもらいました。帰宅支援ステーションの存在を知っているだけでも、いざというときの安心感は大きく変わります。当社では今後も、従業員一人ひとりが災害時に適切な行動をとれるよう、実践的な訓練や情報提供を継続してまいります。 『eye×防災』～日頃から気を付けたい災害対策～ 防災に関する啓発活動の一環として、当社ホームページに、「『eye×防災』～日頃から気を付けたい災害対策～」を公開しています。 『eye×防災』 ■避難所へ持参する「非常用持ち出し袋」を準備しましょう。 災害時の備えとして、日頃から避難所へ向かう際の「非常用持ち出し袋」を準備しておきましょう。周囲が見えにくい状況での避難は危険でけがにも繋がるため、眼が悪い方は「眼の災害対策」も忘れずに行いましょう。 ■「非常用持ち出し袋」には1～2週間分のコンタクトレンズを用意しましょう。 一般的に避難所で過ごす期間は数日程度だといわれていますが、大規模災害発生などの最悪の事態を想定して、避難所へ持参する「非常用持ち出し袋」には1～2週間分のコンタクトレンズやコンタクトレンズケア用品を用意しておきましょう。また、避難生活で