インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：森健志郎、以下「スクー」）は、従業員数1,000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受けている①人事／➁従業員を対象に、「企業研修の学習定義と現場課題」に関する調査を実施しました。 ■調査背景・目的 人的資本経営やリスキリングへの関心が高まる中、従業員の自発的・継続的な学習を促すことが企業の重要なテーマとなっています。 一方で、eラーニングや研修などの学習環境を整備しても、「従業員が自発的に学ばない」「学んだ内容が業務に活かされない」といった課題を抱える企業もあるようです。 そこで今回、従業員の自発的・継続的な学習を促す要因を明らかにすることを目的に、eラーニングや研修を提供または受けている人事と従業員を対象に、「企業研修の学習定義と現場課題」に関する調査を実施しました。 ■調査結果 ・結果① 「継続して自発的に学習をしている」という従業員は約3割にとどまる 自発的に学習について、『会社から指定された必須の研修・学習以外は行っていない（44.0％）』従業員が4割以上となり、『継続して自発的に学習をしている（28.1％）』従業員は2割にとどまりました。 自発的な学習者をどう増やすか。その切り口として、「スキル定義」を提示しているかに着目しました。 （※スキル定義：従業員が身につけるべきスキルや知識の要件） ・結果② 「何を学ぶべきか」の提示で学習意欲は3倍に跳ね上がる 会社から具体的なスキルが「提示されていない」層では、『継続して自発的に学習をしている（20.0％）』従業員は2割にとどまりました。 しかし、同じ層に対して「もしスキルが提示された場合、自発的に学習したいか」と尋ねたところ、『非常にそう思う（10.0％）』『ややそう思う（55.3％）』と合わせて約7割が意欲を示す結果となりました。 「身につけるべきスキル」が提示されるだけで学習意欲は約3倍に跳ね上がっており、スキル要件の提示は、学習意欲を引き出すきっかけになると考えられます。 また、スキル定義を全従業員に提示できていると回答した人事への調査では、6割以上が「eラーニングやLMSの利用率・受講率が向上した」と回答し、双方に効果を実感していることがわかりました。 ・結果③ 「提示だけ」で実際に動くのは約4割。学習を阻害する要因とは 会社から具体的なスキルが提示されている層では、『継続して自発的に学習をしている（39.9％）』従業員は約4割にのぼり、提示されていない層（20.0％）の約2倍となりました。 先ほど、提示されていない層の約7割が「もしスキルが提示された場合、自発的に学習したい」と回答したことも踏まえ、意欲と実際の行動との間にはギャップがあることがうかがえます。 自発的な学習を阻害する要因にはどのようなものがあるのか、自発的に学習できていない理由については、以下よりダウンロードいただけます。 調査レポートはこちら ・結果④ 学習意欲を行動につなげるカギは「運用」 自発的に学習できている従業員にその理由を尋ねたところ、『業務の課題解決や生産性向上に直結するため（58.0％）』が最多となりました。この結果から、自発的な学習を促すには、「何を学ぶべきか」を示すスキル定義に加え、学びが実務に活かせると実感できる環境づくりが重要であることがうかがえます。 スキル定義は学習意欲を高めるきっかけとなる一方で、学びを実際の行動や成果につなげるためには、学んだ内容を現場で活かす機会や、上司・周囲によるフォローなど、継続的な「運用」の仕組みが不可欠だといえるでしょう。 ■調査まとめ 調査結果から、自発的な学習を促し成果へつなげるには、「スキル定義」と実務に結びつける「運用」の両輪が不可欠であることが明らかになりました。 継続して自発的に学習をしている従業員は約3割にとどまる一方、「スキル定義」を提示されていない層の約7割が「提示されれば学びたい」と回答しています。 しかし、スキル定義の提示だけでは学習は定着しません。 学んだ内容を実務に結びつけ、自発的・継続的な学習行動につなげる伴走型の運用こそが人的資本投資を最大化し、持続的成長を実現するカギといえます。 スクーは、法人向け動画研修プラットフォーム「Schoo for Business」を通じて、研修やeラーニングの提供に加え、学習状況の可視化や研修後のフォローアップを行い、学びを現場の成果や組織変容につなげる支援を行っています。 今回の調査結果をより詳細にまとめたホワイトペーパーでは、スキル定義の有無による学習意欲の変化や、自発的な学習を阻む現場の課題、学びを実務に直結させる運用のポイントなどを掲載