「エネルギーフリー社会の実現」をビジョンに掲げ、エネルギーと暮らしの新しいあり方を追求する株式会社Looop（本社：東京都台東区、代表取締役社長 CEO：中村創一郎、以下「Looop」）は、本格的な夏を迎えるにあたり、昨今の電気代高騰による家計負担への不安が消費者の行動に与える影響を明らかにするため、全国の男女1,109名を対象に今夏の電気代とエアコン利用に関する調査を実施しました。 本調査の結果、9割以上が今夏の電気代に不安を感じていることや、約8割が「熱中症などの健康リスク」を重視している一方で同じく8割以上が「エアコンの使用制限・温度設定の引き上げ」を実施予定であるという、相反する行動（ジレンマ）に陥っている実態が明らかになりました。頭では健康第一と理解しつつも、現実の家計不安から節約行動に走らざるを得ないこの状況に注目し、消費者の電力利用の実態と課題を分析しました。本プレスリリースにてその詳細をご紹介します。 ■調査結果Topics Topics1：今夏の電気代、9割以上が「高くなるのでは」と不安視 中東情勢や猛暑への懸念が背景に Topics2：政府の補助金再開も、約半数は不安を払拭しきれず Topics3：「健康リスク重視」が8割以上の一方、同じく8割以上がエアコン利用を制限する「夏のエネルギー・ジレンマ」の実態が明らかに Topics4：電気代不安から、約半数の家庭で温度設定や使用時間を巡る「エアコンバトル」が勃発 Topics1：今夏の電気代、9割以上が「高くなるのでは」と不安視 中東情勢や猛暑への懸念が背景に まず、今夏の電気代に対して「高くなるのでは」という不安をどの程度感じているかを調査したところ、「非常に感じている（51.9%）」「やや感じている（39.9%）」を合わせ、91.8%と大多数が不安を抱いていることがわかりました。 その理由としては、「ホルムズ海峡の封鎖など中東情勢の緊迫化が長引いているため（60.5%）」が最も多く、次いで「暑さによりエアコンの利用が増えるため（56.7%）」が挙げられ、個人ではコントロールのできないマクロ要因と、目前に迫るミクロ要因の両面から不安が増幅されていることがわかります。 Topics2：政府の補助金再開も、約半数は不安を払拭しきれず 次に、2026年7月～9月に実施予定の政府の「電気・ガス料金負担軽減支援事業（補助金交付）」についての認知率を調査したところ、72.1%が「知っている」と回答しました。Looopが2025年12月に実施した「『国による電気・ガス料金支援のための補助金』に関する意識調査（2025年末版）」（https://looop.co.jp/info/3237_20260129）で2026年1月～3月実施の補助金の認知率が約35%であったことを鑑みると、今回大幅に上がっており、中東情勢の緊迫化を受けた電気代関連の報道等の影響で電気代への意識が急上昇していることが読み取れます。 また、年代別で最も認知率の高かったのは60代（84.7%）で、次いで50代（73.0%）、20代（72.5%）、30代（69.4%）と続き、40代（61.1%）の認知率が最も低い結果となりました。 補助金の認知率が急上昇している一方で、支援があることによる不安の変化については、「不安は変わらない（42.1%）」「むしろ不安が増す（5.1%）」と回答した人が計47.2%で、約半数が依然として不安を抱え続けている実態も浮き彫りになりました。生活者の不安を払拭するにはまだまだ課題がありそうです。 Topics3：「健康リスク重視」が8割以上の一方、同じく8割以上がエアコン利用を制限する「夏のエネルギー・ジレンマ」の実態が明らかに 次に、夏場のエアコン利用において、「熱中症などの健康リスク」と「電気代（家計の負担）」ではどちらをより重視するかを尋ねたところ、「完全に健康リスク重視（34.1%）」と「どちらかと言えば健康リスク重視（46.9%）」で計81.0%が健康を優先すると回答しました。 その一方で、電気代への不安からエアコンの稼働を減らしたり設定温度を上げたりするかという問いには、「最大限減らしたい／上げたい（35.8%）」など、計84.3%が何らかの利用制限を行う意向を示しています。健康を守りたい意識と、家計への負担という現実の間で、深刻な「夏のエネルギー・ジレンマ」が生じています。 また、年代別で見ると、20代・30代の過半数が「基本的にエアコンは使わないようにしたい」または「できる範囲で最大限、エアコンの稼働を減らしたり、温度を上げたりしたい」と回答しており、高齢層よりも若年層のほうがエアコンの利用制限意向は強いということが明らかになりました。一方、高齢者の中にも「基本的