株式会社ジンズ（以下JINS）は、学校健診の結果がご家庭に届き始める時期に合わせ、お子さまの眼科受診を促進し、適切な視力矯正をサポートする取り組みを開始いたします。2026年5月14日（木）より、眼科受診による処方箋を店舗に持参された12歳以下のお子さまを対象に、JINSでの1本目のメガネのフレーム代を半額で提供する「めがねデビュー半額割」を全国のJINS店舗にて実施いたします。本施策は「こどもの目の日」である6月10日（水）まで実施し、社会全体でお子さまの目の健康を守るきっかけ作りを目指します。 学校健診「B判定」以下の小学生、眼科未受診/未矯正多数 学校健診の一環として行われる視力検査では、ランドルト環と呼ばれる黒い円の切れ目の方向を示す方法で視力をABCDの4段階で判定しています。「A判定（1.0以上）」が得られなかった場合、その原因を詳しく特定する必要があるため、多くの眼科医が受診を推奨しています。 出典：公益財団法人 日本学校保健会 児童生徒等の健康診断マニュアル平成27年度改訂より作成 全国保険医団体連合会の実態調査では、学校健診で要受診と判定された小学生のうち、45.0%※1が眼科を受診しておらず、その数は半数に迫る勢いです。文部科学省の調査を見ても「B判定（0.9~0.7）」以下の小学生のうち56.9%※2が視力を矯正しないまま過ごしています。さらに、学習時の集中力低下や生活面での不便が生じる「C判定（0.6~0.3）」以下の未矯正者も約4割※2と高い水準にあると推定されます。 未受診や未矯正の背景には「（保護者が）必要性を感じていない」「経済的に困窮」※3といった事情があります。JINSは、こうした受診の必要性に関する認識のズレや家計への負担が適切な視力矯正を阻害する要因の一つであると捉え、適切な眼科受診を後押しするために今回の施策実施に至りました。 ※1：全国保険医団体連合会「2020年度学校健診後治療調査」 ※2：文部科学省「令和3年度 児童生徒の近視実態調査 調査結果報告書」より算出 ※3：長崎県保険医協会「2025年度 学校健診後治療調査 報告書」参照 令和3年度 児童生徒の近視実態調査より作図 家計の負担を軽減し、お子さまを適切な眼科受診へと導くJINSのサポート JINSは、お子さまの「はじめてのめがね」にかかるコストを大幅に抑えることで保護者の背中を押し、適切な医療受診へとつなげます。12歳以下のお子さまの初回購入を対象にフレームを半額で提供し、高価な買い物という不安を解消します。また、本施策は眼科医発行の処方箋持参を必須としており、単なる割引ではなく、まずは眼科医の診断を受けるプロセスそのものを大切にすることで、適切な視力矯正への道をサポートします。 JINSはこれまで、近視のない社会を目指し、メディカル戦略部による小中学校向け特別授業や、近視進行抑制の観点から外遊びを支援する「もっと外遊びプロジェクト」などの「見る育」を通じ、未来の目を守る習慣づくりを提案してきました。また、大学との共同研究や「近視予防フォーラム」などの専門機関との連携により、科学的根拠に基づいた情報発信にも努めています。店頭では、お子さまがメガネに対してネガティブな印象を持たないよう、豊富なカラーバリエーションと選ぶ楽しさを感じられる空間を意識。さらに、アクティブに動くお子さまの実態や親子のライフスタイルに合わせ、日常のあらゆるシーンに寄り添う高機能モデルや多彩なラインアップを展開し、メガネ選びをご家族の楽しい時間へと変える工夫を続けています。今後も、これまで以上にヘルスケアや社会課題解決に貢献し、人々の健康に寄り添ってまいります。 大阪大学, 大学院医学系研究科社会医学講座公衆衛生学, 川崎良教授コメント 子どもの「見えている」と、専門家が確認する「見える」の差 学校健診における視力検査は、お子さんが言葉にできない「見えにくさ」に気づくための大切な機会です。さまざまな原因により、見えにくい状態のまま過ごしていることもあり、重要なのは、眼科での専門的な診断を通じてその原因を特定することです。 また、お子さん本人は「見えている」つもりでも、実際には屈折異常、とくに近視が進行している場合は少なくありません。近視に対し、眼鏡の使用など適切な視力矯正を行うことは、学習意欲や集中力の向上に寄与し、健やかな成長を支える基盤となります。 学校健診の視力検査で、見えにくさのサインとされる「B・C判定」が出た場合は、速やかに眼科を受診し、目の状態を正しく把握しましょう。 【プロフィール】 2023年 - 現在 大阪大学, 大学院医学系研究科社会医学講座公衆衛生学, 教授 2021年 - 現在 大阪大学, 医学部附属病院AI医療センター, 副