J-CAT株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：飯倉 竜）とグローバルビジネス誌Forbes JAPAN（発行元：リンクタイズ株式会社、発行人：上野 研統）は共催にて、新たな日本の観光のアワードとして「Forbes JAPAN Destinations of the Year 2026」を創設しましたのでお知らせします。 本プロジェクトは、Forbes JAPAN初*となる「体験」に特化したアワードです。日本各地の伝統文化、工芸、食、アート、自然、宿泊といった、地域に深く根ざした高付加価値な体験を創り出す事業者を選出・表彰します。 公式サイト ■ プロジェクト創設の背景と目的 これまで、世界的な主要な観光のアワードにおいて、旅の目的地（デスティネーション）の象徴となってきたのは、素晴らしいホテル（宿泊）やレストラン（飲食）といった施設でした。しかし、旅先での特別な物語や文化に触れる「コト消費（体験）」の需要がかつてないほど高まっている今、これからの時代は体験そのものが旅の目的地になると確信しています。 こうした背景から、高付加価値体験の現場で培ってきたJ-CATの豊富な知見と、世界的なビジネス誌であるForbes JAPANの視点を掛け合わせ、体験に特化した新しい観光アワード「Forbes JAPAN Destinations of the Year」を立ち上げました。 審査においては、J-CATが現地調査やインタビューを行い、地域に根ざした価値やストーリーを多角的に掘り下げ、アドバイザリーボードによる選考プロセスへと繋げます。 また、本プロジェクトは単なる年次の表彰制度にとどまらず、選出された事業者同士が繋がり、知見を共有し合える持続的なコミュニティの形成を目指しています。毎年新たな担い手が加わることでこの共創の輪を全国各地へと広げ、「体験そのものがデスティネーションになる」新しい観光のあり方をリードしながら、日本の観光産業の持続的な発展に貢献してまいります。 ■ プロジェクトコンセプト 日本の地域が持つポテンシャルに、世界中から熱い視線が注がれています。訪日外国人旅行者数の回復とともに観光需要は拡大する一方、日本各地への誘客や地域経済への還元、さらには文化継承のあり方が重要なテーマとなっています。 求められているのは、観光産業の「質的転換」です。数や価格を競う“消費される観光”から、地域ならではの文化、歴史、自然、暮らしを掘り起こし、新たな体験として磨き上げることで、経済と文化が循環する観光へ。その実現に向けて重要となるのが、「体験がデスティネーションになる」という考え方です。 「Destinations of the Year」は、地域の価値を体験へと昇華し、文化と経済の循環を生み出すプレイヤーに光を当てるアワードです。工芸、食、自然、伝統文化、アートなど、あらゆる領域における挑戦を可視化し、ロールモデルとして広く発信することで、志ある取り組みを全国へと広げていきます。 一つひとつの挑戦を、大きな流れへ。 本アワードを通じて観光の未来をアップデートし、地域文化が次世代へ受け継がれる持続可能な社会の実現を後押ししてまいります。 ■ アドバイザリーボード（審査・選出） 本プロジェクトでは、各分野の第一線で活躍する有識者がアドバイザリーボードとして参画します。J-CATが実施した現地調査やインタビューによる多角的な調査結果に基づき、単なる順位付けではなく、それぞれの地域が持つ固有の価値に光をあてる形で、厳正な審査・選出を行います。 岡 雄大 氏（Staple代表取締役） ジョアンナ カウェキ 氏（アラ・チャンプ・マガジン ファウンダー/チャンプ・クリエイティブ代表） 永原 聡子 氏（Deneb 代表取締役） 成瀬 勇輝 氏（連続起業家） 宮田 裕章 氏（慶應義塾大学医学部 教授） 渡邉 賢一 氏（ナラティビスト / 価値デザイナー） 牧野 雄作（J-CAT 執行役員/President） ■ 選出・発信について 全国から推薦で集められた候補の中から、次世代のスタンダードを担う体験・取り組みを「Forbes JAPAN Destinations of the Year」コレクション30として選出します。さらにその中から、特に象徴的な取り組みを「部門賞」（予定）としてピックアップし、その独創的な試みを広く発信します。 審査基準 文化の進化性 文化を現代的に再解釈し、未来へと接続する思想や取り組みがあるか。 地域固有性 その土地ならではの資源、文脈、歴史、物語と深く結びついているか。 循環型のビジネスモデル 事業として成立しているだけでなく、地域文化や担い手への再投資が可能な構造を有しているか。 持続可能性（社会・地域との関係）