オフィスビル広告メディア『GRAND』を運営するGRAND株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂上仁／三菱地所グループ）は、人事・HR Tech商材（タレントマネジメント・労務・採用管理・勤怠・グループウェア等）の認知獲得をめぐる自社の調査結果と実証事例を公開しました。GRAND視聴者のうち、「経営・経営企画・総務・人事・労務 × 従業員100名以上 × 決裁権または選定関与」に該当するHR領域の決裁関与層は13.9%（視聴者の約7人に1人）にのぼり、人事・HR Tech商材の導入可否を担う層が高密度で含まれることが分かりました。あわせて、HR・人材領域の実証事例では、ブランドリフト調査で接触群の認知率が平均約60%（非接触群の約3.8倍）、認知リフトが2.0〜15.4倍となることを実証しています。 GRAND視聴者にHR領域の『決裁関与層』が高密度——13.9%、上位役職に偏る GRAND視聴者（n=1,036）を分析したところ、「経営・経営企画・総務・人事・労務」に所属し、従業員100名以上の企業で決裁権または選定に関与するHR領域の決裁関与層が13.9%（144名）含まれていました。さらにこの層は、GRAND視聴者全体と比べても経営層・役員・部長クラスといった上位役職に偏っており、人事・HR Tech商材の導入可否を判断する層へ集中して届くことが分かります。 役職 HR決裁関与層の構成比 GRAND視聴者全体比 経営者 6.9% 4.1倍 役員クラス 9.7% 2.9倍 部長クラス 27.8% 2.0倍 部長クラス以上で44.4%を占め、意思決定権を持つ層が中心です。加えて、HR領域の決裁関与層では「決裁権あり＋選定関与」が57.6%（GRAND視聴者全体21.3%の2.7倍）にのぼり、課題発見から候補選定・決裁承認・運用までの導入プロセス全フェーズで関与する層が、GRAND視聴者の中に厚く含まれています。 なお、GRANDは原則として全設置面に配信するマスメディアであり、特定の企業や個人を「狙い撃つ」ものではありません。本データは、GRAND視聴者という母集団のなかに、人事・HR Tech商材の意思決定層がどの程度含まれているかを「可視化」したものです。 HR商材の意思決定は『合議制』——ターゲット企業の85.4%が4人以上で決定 人事・HR Tech商材の導入は、一人の判断では決まらない「合議制」が大半を占めます。GRAND視聴者の勤務先（ターゲット企業）では、4人以上の合議で決裁する企業が85.4%にのぼりました。GRANDは同一ビル内の複数面へ全台配信するため、認知が一人にとどまらず、意思決定に関わるチーム全員へ反復して届くことが強みです。 決裁関与人数 構成比 4〜5人 34.0% 6〜10人 25.7% 11人以上 25.7% 一人の担当者を説得しても稟議が止まりやすいHR商材において、合議体（意思決定チーム）の全員が同じ情報に触れている状態を、全台配信でつくれることが、検討から導入までの後押しになります。 接触後に『社内アクション』へ——導入検討の依頼が2.4倍 認知だけでは導入検討には至りません。HR領域の決裁関与層は、GRAND接触後に情報を社内の具体的な行動へ変える傾向が強いことが分かりました。 広告接触後の行動 実施率 GRAND視聴者全体比 導入検討を担当者に依頼 31.9% 2.4倍 資料請求・問い合わせ 27.8% 2.0倍 会議・朝礼で話題化 35.4% 1.9倍 社内チャットで共有 38.9% 1.8倍 とりわけ「導入検討を担当者に依頼」は2.4倍、「資料請求・問い合わせ」は2.0倍——認知が社内の検討プロセスを動かす起点になっています。 HR SaaSの実証事例——接触群の認知 平均約60%・認知リフト2.0〜15.4倍 GRANDでは、HR・人材BtoBの出稿事例（タレントマネジメント／労務／採用管理／勤怠／グループウェア等）のブランドリフト調査で、接触群が認知にとどまらず能動的な行動を起こすことを実証しています。 指標 HR・人材事例の実測 認知率（広告接触群） 平均約60%（実測 約34〜83%） 認知率（非接触群） 平均約16%（実測 約3〜42%） 認知リフト 2.0〜15.4倍 接触群の認知率は平均約60%で、非接触群（平均約16%）の約3.8倍 広告接触者のうち能動行動（検索・サイト訪問・社内共有等）を取った割合は、高い案件で約9割 公式サイト訪問率は接触者の最大約31%——資料請求・問い合わせへの入口となる能動行動を確認 タレントマネジメント・労務・採用管理（ATS）・グループウェア・勤怠など、HR SaaSの主要カテゴリで再現性を確認 BtoB SaaS全体（