デジタルマーケティング事業を手がける株式会社フラッグ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：久保浩章、以下、当社）は、一般消費者308人を対象とした意識調査をもとに、これからのインフルエンサー施策における成果最大化戦略を分析したホワイトペーパー『「サイレント購買層」を動かすインフルエンサーマーケティング』を公開いたしました。 ■調査の背景：表面的な「いいね」至上主義からの脱却 現在のインフルエンサーマーケティングにおいて、多額の予算を投じて数千件の「いいね」を獲得しても、実際の売上に直結しないという課題を抱えるマーケターは少なくありません。 PR投稿が一般化し、消費者のネガティブな反応が弱まっている今こそ、「いいね数」や「コメント数」以外の指標でインフルエンサー施策の成果を適切に評価し、効果をさらに最大化させるためにできることを考える必要があります。 ■ 調査データのハイライト（本レポート 第1章・第2章より抜粋） 1. 「#PR」タグへの抵抗感は薄れ、約半数が「広告と分かっていても購入」 一般ユーザーへのアンケート調査結果からもわかるように、企業が想定しているよりも一般ユーザーはPR投稿に対してネガティブなイメージを持っていません。 「『#PR』などの表記があり、企業広告だと分かっていても購入や利用・訪問に至ったことがある」と答えた人は46.8%に上り、PR投稿が一般的な広告手法の1つとして消費者に受けれられていることが推測されます。 2. 約40%が「いいね」せずに購入・利用・訪問する「サイレント消費」の実態 インフルエンサーの投稿をきっかけに購入・利用した際、その投稿に「いいね」や「コメント」をしたかという問いに対し、約40%が「ほとんどしないで（リアクションなしで）購入・利用する」と回答しました。 「いいね」を押す主な理由は、「後で見返したいから（41.6%）」や「情報が有益だから（40.3%）」であり、「いいね」は称賛とブックマークが主目的であることが明らかになっています。 このことから、インフルエンサー施策のKPIを「いいね数」や「コメント数」などの表面的な数値のみに設定してしまうと、リアクションをせずに購買行動を起こす「サイレント購買層」からの反応を見落としてしまう危険があります。 3. マーケターが重視する「保存機能」の活用実態 SNSで見かけた商品を後で検討しようと思い「保存」機能を利用する頻度について、10代の90%が活用している一方で、全体の25.7%は「全く使わない」と回答しています。年齢が上がるにつれて利用・活用が減る傾向にあることがわかります。 インフルエンサー施策では保存数をKPIにすることも多いですが、実際の購買まで寄与するケースは多くありません。また、KPIに取り入れる場合は、若年層向けの施策に絞るなど、ターゲットに合わせて活用を見極める必要があります。 ■本ホワイトペーパーの内容について 本資料（全28ページ）では、上記の調査データに加え、サイレント層の購買意欲に火をつける「コメント欄」の役割と、消費者の心を動かすPRと避けるべきPRの具体的な違いについて、実践的なノウハウを収録しています。 自社のインフルエンサー施策の効果に疑問を感じている方や、プロモーションに対するユーザー心理が気になる方、より本質的な成果（ROI）を追求したいマーケティングご担当者様は、ぜひダウンロードしてご確認ください。 【収録目次】 第1章：「いいね」を押す理由と、サイレント購買層の存在 第2章：サイレント購買層が購買まで至る道のり 第3章：コメント欄の「第三者の声」が購買に与える影響 第4章：消費者の心を動かすPRと避けるべきPRの違い ▼『「サイレント購買層」を動かすインフルエンサーマーケティング』の無料ダウンロードはこちら https://www.flag-pictures.co.jp/document/influencer-marketing2026/ ●監修・執筆者紹介 奥原 祐太 株式会社フラッグ デジタルマーケティング事業部 クロスマーケティング部 ベクトルグループを経て、2023年12月入社。SNSディレクターとしてtoC、toB、自治体問わず、さまざまな企業のSNS運用支援に従事。X（旧Twitter）とInstagramなどソーシャルメディアを軸としたプロモーション戦略を得意としている。 伊東 晴菜 株式会社フラッグ グロース戦略室 営業現場からキャリアをスタートし、現在はZ世代ならではの視点とリサーチ力を活かして、コラムやnote、メルマガ、展示会など自社のインバウンドマーケティング施策を幅広く担当。 これまで100本以上のコンテンツを手掛けてきた発信力と、アニメやお笑い、音楽などのエンタメへの愛を