株式会社アイズ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：福島 範幸）が運営する広告・マーケティング関連メディア「MediaPicks」は、広告・マーケティング従事者168名を対象に、各社の予算方針とチャネル戦略に関するアンケート調査を実施。結果をまとめた調査記事を公開しました。 広告・マーケティング業界において、チャネル戦略の最適化は年々難易度が増しています。 広告単価の上昇や新チャネルの台頭により、限られた予算をどこに投じるべきか、感覚的な判断に頼らざるを得ない場面も少なくありません。 分析の結果、今期の予算は「現状維持」が42％で最多となった一方、増加傾向（24％）が減少傾向（19％）をわずかに上回り、攻める企業と守る企業への静かな二極化が進んでいることが明らかになりました。さらに、増額・縮小候補の双方で上位に入るチャネルが存在するなど、同じ媒体への評価が業種・業態によって二つに割れる実態も見えています。 詳細を見る 調査結果サマリー ① 予算は「現状維持」が最多、しかし実態は二極化へ 今期のマーケティング予算について、最多回答は「現状維持」の42％。しかし広告単価の上昇が続く環境下では、予算額が同じでも実質的に獲得できるリーチや制作量は減少しており、「現状維持＝実質縮小」という側面も見逃せません。増加傾向の24％が減少傾向の19％をわずかに上回り、攻める企業と守る企業の分岐が静かに進んでいます。 ② 増額チャネル首位はSNS広告、toBとtoCで戦略が分かれる 増額・新規導入候補の1位はSNS広告（64票）。しかし業態別に見ると、toBではSEO・LLMO（生成AI検索最適化）施策やYouTube広告への関心が高い一方、toCではSNSアカウント運用やCRM施策が重視されるなど、同じ「SNS強化」でも中身は大きく異なることが判明しました。 ③「削れない予算」の正体は？ 縮小・撤退候補ではオフライン施策（39票）やリスティング広告（31票）が上位に入った一方、○○施策の縮小票はtoB・toC合わせてわずか1票。全チャネル中最少という結果から、○○関連投資が「削れない予算」として別格の位置づけになっていることが浮き彫りになりました。 今回の調査では概要のみをご紹介していますが、業態別の詳細比較やチャネル選択の背景となる自由回答データ、今期の意思決定に活用できる実務的な示唆は、資料ダウンロードで公開しています。今期の予算配分・媒体プランの判断材料をお探しの方は、ぜひレポートをご活用ください。 ▼こんな方におすすめ ・競合他社が今期どのチャネルに注力しているか把握したい方 ・toBとtoCで最適なチャネルの選び方・使い分けが分からない方 ・今期の媒体プランや予算配分の社内提案に使える根拠データが欲しい方 ▼ 調査レポート全文・図解スライドはこちらから https://media-radar.jp/mediapicks/article/knowledge/budget-report?a=pt ▼調査結果をまとめた資料はこちら https://media-radar.jp/detail34667.html?a=pt 調査概要 ・調査名 ：【2026年度】広告・マーケティング予算投下レポート～168人に聞いた拡大・縮小するチャネルとは？～ ・調査対象：メディアレーダー会員（広告・マーケティング関連従事者） ・分析期間：2026年4月1日〜2026年4月12日 ・調査方法：アンケート調査 ・調査元 ：株式会社アイズ ※本調査に関する引用の際は、出典として 「MediaPicks（https://media-radar.jp/mediapicks/article/knowledge/budget-report）」とご記載をお願いいたします。 メディアレーダーについて メディアレーダーは、マーケティング担当者・広告代理店(以下、会員)と媒体社・マーケティングサービス会社(以下、掲載社)を結ぶ、広告業界向けの検索サイトです。会員登録すると、広告出稿先やマーケティングサービスを比較・検討するための媒体資料やマーケティング資料を、無料でダウンロードできます。一方、掲載社はメディアレーダー上に掲載した資料をダウンロードした方の会員情報を取得することができるため、見込み顧客を獲得する手段として活用できます。 https://media-radar.jp/ 株式会社アイズについて 2007年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内No.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」、ファクタリング会社のクチコミ比較サイト「ファクログ」などを運営しています。2022年、テクノロジー企業成長