動画マーケティングSaaS「moovy studio」を提供する株式会社moovy（本社：東京都渋谷区、代表取締役：三嶋弘哉）は、直近1年間で就職・転職経験があり、採用動画を1つ以上見たことがある20代〜40代の333名を対象に、「採用動画のトレンドに関するアンケート調査2026」を実施しました。 その結果、採用動画が用意されていない企業に対して、約95%が何らかの懸念（不安・比較しづらさ・情報不足など）を示すことが明らかになりました。「特に気にならない」と回答した人はわずか4.8%にとどまり、採用動画の有無が、求職者の企業理解や応募意思決定における重要な判断材料になりつつあることがうかがえます。 ■ 調査背景 採用動画はここ数年で急速に普及し、いまや会社説明会だけでなくYouTubeやSNS、求人媒体など、あらゆる接点で視聴されるようになりました。一方で「効果が見えにくい」「作る意味があるのか分からない」という声も少なくありません。 そこでmoovyでは、求職者が採用動画をどのように見て、その視聴が志望度や応募行動にどう関係しているのかを把握するため、本調査を実施しました。その結果の一部を抜粋し、お知らせいたします。 ※すべての調査データは以下よりダウンロードいただけます。 資料ダウンロードはこちら 調査サマリー 調査概要 調査名称：採用動画のトレンド調査2026 調査主体：株式会社moovyによるインターネット調査（ジャストシステム社『Fastask』利用） 調査期間：2026年5月22日〜同年5月29日 有効回答：直近1年間で就職活動・転職活動の経験があり、採用動画を1つ以上見たことがある20代〜40代の333名 ※年代詳細：20歳～29歳：195名／30歳～39歳：94名／40歳～49歳：44名 ※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。 ≪利用条件≫ 情報の出典元として「株式会社moovy」の名前を明記してください。 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。 URL：https://company.moovy.jp/column/5923/ 採用動画がないだけで、約95%がマイナスの印象を持つと回答。動画がないと「不安」や「不利」になる可能性も。 採用動画が用意されていない企業に対する印象を尋ねたところ、ネガティブな回答が大半を占めました。「特に気にならない」と回答した人は4.8%にとどまり、残りの約95%は何らかの懸念を示しました。 この結果から、採用動画は企業の魅力を伝えるためのコンテンツであるだけでなく、求職者が企業を理解し、他社と比較検討するための重要な情報源になっていることがうかがえます。 求職者にとっては、「社風や雰囲気が分からない」「情報が不足している」「他社と比較しづらい」といった応募のためらいにつながる可能性があります。 採用動画は、あると加点されるコンテンツであると同時に、ないことで比較検討時に不利に働く可能性のある情報になりつつあるといえます。 マイナスの印象を持った人を世代別で見ると、20代の97%、30代の95%が「動画なし」にネガティブ印象 さらに、世代別に見ると、若い世代ほど「動画がないこと」に対してシビアな傾向がうかがえました。 採用動画が用意されていない企業へのネガティブな印象は、20代で約97%、30代で約95%、40代で約89%。特に「情報不足で応募をためらう」と答えた人は、20代が27%なのに対し40代は9%と、年代による差が見られました。動画がないことが、若い世代ほど企業へのマイナス評価につながりやすい可能性があります。 新卒・第二新卒・若手中途など、若い層をターゲットにした採用では、採用動画の有無や質が企業の印象に影響しやすい可能性があります。 ※世代別の数値は各層のサンプル数（20代195名・30代94名・40代44名）が異なるため、特に40代は参考値としてご覧ください。 条件が同じ2社なら、約9割が「採用動画の有無・質は最終判断に影響」 「給与・仕事内容など他の条件が同じ2社で迷ったとき、採用動画の有無・質は最終判断にどの程度影響するか」を尋ねたところ、「大きく影響する」29.1%、「やや影響する」58.6%と、合計87.7%が判断に影響すると回答しました。 採用活動において、給与や仕事内容、勤務地といった条件面は重要な判断材料です。一方で、条件が近い企業同士を比較する場面では、「自分に合う環境か」「どのような人と働くのか」といった定性的な情報も重視されます。 今回の結果は、特に採用競合との差別化が難しい企業にとって、採用動画があるかどうか・その質が、最後のひと押しになっている可能性があり