株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都江東区、代表取締役社長：岩田 亮）は、企業が実施する従業員サーベイの実態と課題を明らかにし、その有効な活用に向けた示唆を得ることを目的に、「従業員サーベイに関する定量調査」を実施しました。 本調査では、従業員サーベイの実施率は76.7％、過去5年以内に開始した企業は52.8％と、ここ数年で急速に普及している実態が明らかになりました。一方で、従業員の45.9％が「これまで回答しても変化を感じない」、44.5％が「形式的な取り組みに感じる」と回答しており、サーベイの普及が進む一方で、機能不全や形骸化の課題も浮き彫りとなりました。 また、本調査では、従業員サーベイの実施実態や人事・従業員双方が抱える課題に加え、サーベイの有用感を高める要素について分析し、その効果的な活用に向けたポイントを考察しています。 ■主なトピックス 【従業員サーベイの普及と実態】 1. 従業員サーベイ実施率は76.7％、過去5年以内に開始した企業は52.8％：従業員サーベイは多くの企業で導入が進み、実施率は76.7％となった。さらに、過去5年以内に開始した企業が52.8％を占めており、ここ数年で急速に普及している実態が明らかになった。 2. 「エンゲージメント向上」が最大目的、実施サーベイ数は平均3.25種類：サーベイ実施の最大目的は「従業員のエンゲージメント向上」（64.8％）だった。一方で、企業はエンゲージメント・サーベイや従業員満足度調査、組織風土調査、働きがい調査など、複数のサーベイを併用しており、実施しているサーベイは平均3.25種類（年間）にのぼり、4種類以上実施している企業も27.0％となった。 【サーベイの機能不全・形骸化】 3. 従業員の45.9％が「回答しても変化を感じない」、44.5％が「形式的な取り組みに感じる」：従業員から見たサーベイ全体の課題では、「これまで回答しても変化を感じない」が45.9％、「形式的な取り組みに感じる」が44.5％となった。サーベイの普及が進む一方で、機能不全や形骸化の課題が浮き彫りとなった。 4. 人事と従業員でサーベイの目的認識に大きなギャップ：サーベイの実施目的について、人事と従業員の認識には大きな差がみられた。従業員側はサーベイの目的を十分に理解しておらず、人事との認識ギャップが明らかになった。 5. サーベイ結果の活用は「経営会議での報告」が69.8％で最多：サーベイ結果の活用は「経営会議での報告」（69.8％）が最も多かった。一方で、現場での対話や人的資本開示への活用は約半数にとどまっている。 6. パフォーマンスや継続就業意向等が低い層ほど“答えていない”：サーベイの無回答経験者は、そうでない層と比べてパフォーマンスや継続就業意向が低く、暴言や叱責、意思疎通の困難など職場環境の悪さも特徴としてみられた。 ＜参考＞ 従業員サーベイに関する主な課題一覧（補足） 【機能不全が起きる背景】 7. サーベイの有用感を下げる要因は「会社の本気が見えない」「どうせ変わらない」：「会社が本気で取り組んでいると感じない」「どうせ変わらないという諦めがある」「質問内容が自社の実情に合っていない」などが、有用感を下げる要因として抽出された。 【機能不全を乗り越えるポイント】 8. サーベイの有用感を高める鍵は「経営本気度認知」「結果の公平性」「本音回答意欲」：サーベイの有用感を高める要素として、「経営本気度認知（経営が本気で動いている）」「結果の取り扱いの公平性（公正・平等に結果が扱われている）」「本音回答意欲（安心して本音で答えられる）」の影響が特に大きかった。会社側と従業員側双方の本気度が重要であることが示された。 ■主なトピックス（詳細） 【従業員サーベイの普及と実態】 1. 従業員サーベイ実施率は76.7％、過去5年以内に開始した企業は52.8％：従業員サーベイは多くの企業で導入が進み、実施率は76.7％となった。さらに、過去5年以内に開始した企業が52.8％を占めており、ここ数年で急速に普及している実態が明らかになった。 2. 「エンゲージメント向上」が最大目的、実施サーベイ数は平均3.25種類：最も主だったサーベイについて、実施目的を聴取した。「従業員のエンゲージメント向上」が64.8％で最上位。続いて「組織風土・組織内コミュニケーションの改善」が続く。自社の組織や従業員の心理的・質的な側面を数値化するために実施していることがわかる。 また、企業はエンゲージメント・サーベイや従業員満足度調査、組織風土調査、働きがい調査など、複数のサーベイを併用しており、実施しているサーベイの種類は平均で3.25種類（年間）であった。1種類のみの企業も18.4％ある一方で、4種類以上実