持田製薬株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：持田直幸、以下 持田製薬）は、「見えにくい・語られにくい」子どもの生理悩みでの婦人科受診の推奨経験生理の悩みに対するリテラシーの向上、関連疾患の認知向上ならびに婦人科受診の心理的ハードル低減を目的とした啓発活動「ワタシのカラダProject」に取り組んでいます。その中で、持田製薬が実施した生理に関する調査（※1）によると、10代の女性が生理悩みを相談する相手として最も多いのが「家族」であり、子どもが生理についての正しい知識や対処法を知る相談相手として特に母親が重要な役割を担っていると考えました。 こうした背景を踏まえて、今回、10代女性および中学生から大学生の子どもを持つ母親を対象に、10代の生理悩みの実態や生理に関する親子間のコミュニケーションについて調査を実施しました（※2）。 監修 : Inaba Clinic 院長 稲葉 可奈子先生 （産婦人科専門医） ※１「生理に関する意識と実態調査①」 実施時期:2025年９月 調査手法:インターネット調査 調査対象:生理悩みもしくは更年期の悩みがある16～49歳女性3,000名のうち、16～19歳の400名の回答から抜粋 ※２「生理に関する意識と実態調査②」 実施時期:2026年3月 調査手法:インターネット調査 調査対象：生理悩みもしくは更年期の悩みがある16歳〜59歳女性2,885名、そのうち16～19歳女性412名および中学生、高校生、大学生の女子の子どもがいる親793名の回答から抜粋。 ＊構成比（％）は小数第2位以下を四捨五入しているため合計が100％にならない場合があります。 ＊本調査では月経について「生理」と表現しています。 ■主な調査結果 【背景】10代女性の生理悩みの実態 生理の悩みをつらいと感じている人は90.8％。生理痛への対処は47.5%が「基本的に我慢している」 10代女性の相談相手は「家族（86.7%)」、婦人科受診のきっかけは「家族に言われて」が最も多い▶ 生理悩みを我慢している10代女性の一番の相談相手である「家族」からのアドバイスは重要！ 10代女性は生理痛によって生活に何らかの支障をきたしている（76.5%）が、鎮痛剤使 用による対処が多く、婦人科受診での対処は30.8％ 10代女性の76.5％が普段の生活において“何らかの支障がある”と回答。さらに、普段の生理時の鎮痛剤の使用率が68.8％であった。しかし、実際、生理悩みでの婦人科受診の経験があるのは全体の30.8％にとどまっている。 生理の悩みや不調について子どもと話したことがある親は83.1％にのぼる。子どもの生理に関する情報源は「自分自身の経験や知識（60.7%)」が最も多い 子どもと生理の悩みなどに関連した話をしたことがある親は83.1％にのぼる。また生理の話をする上で「特に困っていない（47.4%)」という回答が約半数を占める。その一方で「正しい知識に自信がない（26.7％）」、「どう説明すればよいかわからない（16.7％）」という意見も。 子どもへの婦人科受診推奨は“親自身の婦人科受診経験の有無”が影響する可能性がある 子どもの生理悩みの対処として婦人科受診をすすめたことがある親は、すすめたことがない親に比べて、自身の婦人科受診経験（過去2年以内）の割合が２割ほど高かった。 ■【背景】10代女性の生理悩みの実態は？ 生理の悩みをつらいと感じている人は90.8％。生理痛への対処は47.5%が「基本的に我慢している」 普段の生理悩みのつらさを感じている人は９0.8%いることがわかりました。また、普段の生理痛への対処については約半数近くが「基本的に我慢している」だけで、なにも対処ができていない人が多いようです【図1、2】。 10代女性の相談相手は「家族（86.7%)」、婦人科受診のきっかけも「家族に言われて」 10代における生理悩みの相談相手として、最も多かったのは「家族（86.7％）」であり、またその中でも、婦人科受診経験がある人の受診のきっかけとなった一番の理由は「家族に言われて（31.4％）」であることからも、10代女性の生理悩みへの対処における判断の鍵は、一番身近な「家族」がにぎっていることがわかります。 【図3-1、2】【図4】 「生理に関する意識と実態調査①」 実施時期:2025年９月 調査手法:インターネット調査 調査対象:16～49歳女性3,000名、そのうち16～19歳の400名の回答から抜粋 ■10代女性の生理悩みへの対処と婦人科受診経験について 10代女性は生理痛によって76.5%が生活に何らかの支障をきたしている 10代女性の生理に関する調査では、76.5％が普段の生活において“何らかの支障がある”と回答しており