2024年度の調査では、設備管理・保全の業務量は増え、難易度が高くなる傾向が見られます。これに拍車をかけているのが人材不足であり、こうした状況を変える対策として、DX の活用や評価制度の見直しなどが一定の効果を上げていることがわかりました。 今年度も「メンテナンス実態調査」を実施しています ・調査期間：2026年7月31日まで ・調査項目・回答方法 調査の主旨・詳細はこちら 回答ページはこちら ご回答企業および当協会会員のみなさまには、集計・分析をまとめた最新の「報告書」を無料で進呈しております。 以下に、2024年度メンテナンス実態調査報告書の一部を抜粋してご紹介します。 ■調査結果から浮き彫りになる、設備管理・保全業務の課題 図1 負荷が高くなっている事項 図2 増加した課題 属人化と人手不足の限界 保全業務の負荷が高くなっている事項として、「人の能力への対応」が61.2％と最多(図1)。また、増加した課題としても「人材育成・確保の方法」が70.5％と突出しており、技術承継と人員確保が最大のボトルネックとなっています(図2)。 高経年設備対応 増加した課題の第2位に上がったのが「高経年設備対応」が62.0％で、老朽化対策が待ったなしの状況です(図2)。 ■IoTやAIへの投資停滞 図3 保全費の性格別分類 保全費の内訳では、法定検査や時間基準保全に相当する「予防保全費用」が微増。一方、IoTやAIの活用で期待される「予知保全費用」は減少傾向に(図3)。攻めのDX（デジタルトランスフォーメーション）投資へ踏み切れていない、現場の苦境が垣間見えます。 変化の激しい時代において、本調査を使い自社の立ち位置を把握し、メンテナンス計画や予算立案時に役立てることができます。 ▶過去10年分の結果概要（PDF）の閲覧はこちら 本調査に関するお問合せ先 公益社団法人日本プラントメンテナンス協会 企画管理・調査研究部 佐藤・小澤 TEL：03-6865-6081 E-Mail：rd@jipm.or.jp